2006年のがん対策基本法施行以来、がん対策推進基本計画に基づき、我が国のがん対策は、総合的かつ計画的に推進されてきました。
全国どこでも質の高いがん医療を提供することができるよう、がん医療の均てん化を目指し、全国に400施設を超える「がん診療連携拠点病院」が整備されるに至っております。（2022年度7月1日現在407施設）
この整備にあたって要となったのが、がん医療にかかわる各種医療従事者向けの研修事業で、OJは、がん対策推進基本計画キックオフ当初より、ご縁をいただき、意義ある本事業に参画させていただいて参りました。
このたび、がん医療のさらなる充実に向けて、「がん診療提供体制のあり方に関する検討会」の提言を踏まえ、「がん診療連携拠点病院等の整備に関する指針」が8月1日付けで厚生労働省より各都道府県知事宛に発出されました。
新指針では、各都道府県拠点病院の役割がより明確となりました。
各都道府県拠点病院は都道府県内の全拠点病院と協働して都道府県協議会を設置し、都道府県における診療機能強化に向けて協議・連携、がん医療に携わる専門的な知識及び技能を有する医師：薬剤師・看護師等を対象とした研修を主体的に実施することも第一の要件となっています。
各都道府県の実情に見合ったよりきめ細やかな患者本位のがん医療・相談提供体制の質量ともの向上の未来が着々作られています。
OJは、ネクストステージにおいても最大の費用対成果の貢献を目指しています。
R.K.
